生産性・ウェルビーイングを向上させる
ストレスチェック集団分析による改善成功企業の5つのポイント
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はじめに

急速に変化する「ハイパーチェンジ」時代に成果の出るメンタルヘルスをご提案します。

１：ストレスチェックの解決できる課題

「ストレスチェックが形骸化しメンタルヘルスの効果に結びついていない、退職率が低下しない等」の課題に直面している企業が多く見受けられます。メンタルヘルス専門機関として先陣を切ってきた総合心理教育研究所がこの課題解決のために実践してきた成功事例をご紹介します。

２：多くの企業で実施されている方法と成功企業で実施している方法の違い、課題解決のために必要な要素とは何か？

これまで成果を上げている企業に共通して見られるストレスチェックについて考察しましょう。 　・多くの企業で共通している点 　・成功企業のみで共通している点 　・成功企業はどこが違うのか？それはどうしてか？

３：ストレスチェックの種類

日本で使用されているストレスチェックは基本的に厚生労働省が推奨する「57項目版」もしくは「80項目版」です。多くの企業はこれにある一定の項目を付加して使用しているところが多いです。 ご使用のストレスチェックの種類にかかわらず大事なことは、働く人の特徴や悩みについて良く把握して理解できるようなストレスチェックになっているかどうかです。 ストレスチェックの正式名称は「働く人の心理的負担の程度を把握する検査」です。つまり「心理的負担」をしっかりと考察できる心理学の専門家によるサポートがなされているかが重要です。 さらに、目的は経営改善を可能にするサポート設計が仕組化されているか、それらを推進するリーダーシップ強化や生産性の向上がされているかがポイントです。

４：それでは表題にありますようにストレスチェックというツールを使用して改善成果を上げるためにはどのようにすればいいでしょうか。成功企業５つのポイントを紹介します。 　

　・ストレスチェック＋集団分析 　・研修（ラインケア＋セルフケア） 　

　・カウンセリング、コンサルティング 　

　・生産性、ワーク・エンゲイジメントの向上、離職率の低下 　

　・メンタルヘルス訴訟リスクの減少

５：使用しているチェックシートサンプル

A：組織報告（57項目組織報告・THQ組織報告）

B：職場診断（57項目職場診断・THQ職場診断）

6：数量化・可視化・操作化によって個々のリスクが未然防止になる

　・職務満足度、ワーク・エンゲイジメント、心理的安全性の把握

　・高ストレス者の把握、環境要因、支援要因を含まないメンタルヘルス不調者の把握 　

　・「やる気ある職場作りのための職場改善点のマネジメント」

　・「過重労働・職場での孤立、人間関係の悪化」を未然防止する

　・メンタルヘルスにとって必要な「リーダーシップ」を作る

7：ハイパーチェンジの時代に適合する「新しい問題解決技法」の紹介

8：経営トップ、経営層、工場長、プロジェクトリーダー、上級幹部管理職層等々が役に立つように企業

全体職場を俯瞰して「強み・弱み」を把握でき改善に結びつける職場診断の紹介

質疑・応答

講師紹介

略歴

グロービス経営大学院特別教授、前 東海大学教授（２００６年３月まで）。

日本鋼管病院精神衛生室神経科で心理臨床、カウンセリング、心理検査に従事する。

他、慶応大学医学部非常勤講師、明治学院大学心理学非常勤講師を経て現職。

財団法人パブリックヘルスリサーチセンター客員研究員、ハンス・セリエ財団カナダストレス研究所上席客員研究員、早稲田大学オープンカレッジ講師。

主な役職

元労働省メンタルヘルスケア委員、元労働省中央労働災害防止協会THP講師、現在地方公務員安全衛生推進協会外部講師等

学会

日本産業精神保健学会（元理事） 産業・組織心理学会（元監事） 日本心理臨床学会 日本心理学会 日本産業ストレス学会（発起人） 産業組織心理学会（発起人）

著書

「ゼロ災害への道」S51 総合労働研究所 「やさしい安全行動心理学」S53　労働新聞社 「朝礼話題に困らない本」S56日本実業出版社 「ストレスと上手につき合う法」

S57労働新聞社 「危険予知の実践心理学」S59労働新聞社 「婦長さん出番ですよー職場のストレスマネジメント」H4 日本看護協会 「臨床心理学とストレス科学」

H16 エイデル研究所 「ビジネススクールで教えるメンタルヘルス入門」Ｈ19 ダイヤモンド社 「職場のメンタルヘルス実践ガイド」H23 ダイヤモンド社 など 他 論文多数