なぜ欠品はなくならないのか？なぜ在庫は減らないのか？」その原因は、生産管理の根幹であるBOM（部品表）とBOP（工程表）の設計思想にあります。本セミナーでは、BOM/BOPの本質的な意味と構築方法を体系的に解説します。現場改善に直結するロジックと思考法を、豊富な事例とともに伝授します！！
- 講師
日本コストプランニング株式会社 代表取締役 間舘 正義 先生
経営士、生産士一級
- 日時
- 2025/9/5（金） 10:00〜16:30
- 会場
- ※本セミナーはWEB受講のみとなります。
- 受講料
（消費税率10%込）1名：49,500円 同一セミナー同一企業同時複数人数申込みの場合 1名：44,000円
※WEB受講の場合、別途テキストの送付先1件につき、配送料1,210円（内税）を頂戴します。
- テキスト
- 製本資料（受講料に含む）
受講概要
- 受講形式
ＷＥＢ受講のみ
※本セミナーは、Zoomシステムを利用したオンライン配信となります。
- 受講対象
生産活動及び生産管理業務に携わる方
生産技術に携わる方
製品の開発設計に携わる方
上記の管理監督者の方
- 予備知識
特に必要ありません。
- 習得知識
１）生産管理システムの実務
２）原理原則
３）BOM/BOPを作成の考え方・ロジック
４）生産管理の在り方 など
- 講師の言葉
製造企業は、製品を作って、売ることによってこの利益を得ています。このとき、会社では、生産性を高めることによって製品コストの低減を図り、顧客への品切れをなくタイムリーに製品を提供する、それらの活動の中で、過剰な在庫を保有しないことが求められます。
近年のデジタル情報技術の進展は、ITシステム・ベンダーが中心になって、レガシーシステムから新しい生産管理システムの導入へと提案しています。その一方、生産活動の現場も、NCやMC化などの技術進展によって、設備機械の性能向上が見込めるようになっています。ただ、この生産管理システムと生産活動が、有機的につながらないと成果を得ることができません。
これが、生産管理の役割です。生産管理は、製品を作るうえで、自社の保有する設備機械や作業方法などの資源を用いて、品質を確保でき、納期通りに、最小のコストで作る方法を決めることです。このアウトプットが、BOM/BOPであり、生産管理の中核になります。
本セミナーでは、生産管理実務のあるべき姿、原理原則を紹介し、中核となるBOM/BOPに必要な考え方やロジックなどを解説します。そのうえで効率よく、効果的な「生産管理」のあり方を考えます。
プログラム
１．生産管理は会社の 基幹システムである
1) 経営管理と生産管理の狙い
2) 経営管理と生産管理を数値で見る
3) 生産管理と基礎になるBOM／BOP
4) システムには投資効果（ROI）による評価も必要だ
２．生産はMRP方式と 製番方式に大別できる
1) MRP生産方式とは
2) 製番生産方式とは
3) MRP生産方式と製番生産方式の考え方の根本的な違い
３．生産管理に必要なBOM/BOPの 機能・要件とは
1) まず生産の用語と意味を正しく理解すること
2) BOM/BOPを正しく定義する
― 意味と機能のズレが問題を生む ―
3) M-BOM（製造部品表）は生産活動の中核である
― 目的別BOMに惑わされない！ ―
４．現場で役に立つ生産管理システムのためのBOM/BOP
1) M-BOM（製造部品表）を作ってみよう（事例）
2) なぜ、欲しいときに部品がないのか？
― BOM/BOPと所要量計算、作業スケジュールのロジック ―
3) BOP（工程表）を使って、作業スケジュールを作ってみよう（事例）
4) なぜ、作業スケジュール通りに生産できないのか？
― BOP（工程表）と所要時間、作業時間のとらえ方 ―
5) 生産計画に変更が生じたら何をする！頻繁な変更は？
５．現場で役に立つ生産管理システムのためには何が必要か
1) 生産計画の期間をどのように決めるのか
― 生産計画、BOP（工程表）、リードタイムのとらえ方 ―
2) 生産管理システムに必要な情報の精度とは
3) BOPとワークセンター（作業区）の整合性について
4) 利益管理とBOM/BOP
まとめ
まとめ
質疑・応答
略歴
大手省力化機器メーカーで製造現場、生産管理の実務を経験。
生産管理担当時代には、生産システムの見直しを図り、製品の大幅な欠品率の低減と在庫の削減、売上高アップに貢献。
その後、コンサルティング会社にて生産関係のコンサルティングに従事。
さらに、大手ソフトウェアハウスではコンピュータによる生産管理を担当。
1998年に日本コストプランニング㈱を設立し、ものづくりとコストの関係を主体に人材育成や合理化など経営資源の有効活用を図るためのコンサルティングを行う。
著書
『図解 原価管理』（日本実業出版社）
『コスト見積もり力養成講座』（日刊工業新聞社）
『目標原価達成に必要なコスト見積もり術』（日刊工業新聞社）
「見積書評価とコストダウン」（日刊工業新聞社）
『原価管理入門スクール（通信教育）』など。このほか寄稿多数。