DX失敗の法則,DX成功のポイント,DXではできない業務改革手法などについて,豊富な実務経験に基づき,実践的に分かりやすく解説する特別セミナー!!
- 講師
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株式会社トータルマネジメントシステム研究所 代表取締役 角川 真也 先生
- 日時
- 会場
- ※本セミナーはWEB受講のみとなります。
- 受講料
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(消費税率10%込)1名:49,500円 同一セミナー同一企業同時複数人数申込みの場合 1名:44,000円
- テキスト
受講概要
受講形式 WEB受講のみ ※本セミナーは、Zoomシステムを利用したオンライン配信となります。 受講対象 ① 何から着手したら良いのか分からない設計部課長・主任クラスの方 ② DX 失敗原因ワースト5(下記)に該当する DX 推進事務局および業務改革部門の方 ③ 設計業務の生産性向上方法に興味のある方 (職位不問) 予備知識 特に必要ありません。 習得知識 1)DX失敗法則 2)DX成功の秘訣 (事前準備) 3)DXではできない業務改革手法 など 講師の言葉 『失われた 30 年』による日本の国力低下要因の一つに、先進国中最下位の労働生産性があります。法制化された『働き方改革』も、生産性向上なしには成立しません。そこで現在『DX』が国策として強力推進されていますが、わずか 14%の会社しか DX に成功していないのが実態です (他の先進国は成功率 30%)。また DX に要する巨額の投資と膨大なマンパワーに経営者が尻込みした結果、実に95%の日本企業がDXに未着手です (『DX レポート2中間とりまとめ』経済産業省)。このままでは日本(企業)は『2025 年の崖』から転落し、世界経済の二軍と化してしまいます。 設計部門の DX 失敗原因ワースト 5 ① プロジェクトの実施内容・推進方法が設計者に丸投げ状態。 ② DX に必要なデータが整備されていない。 ③ IT ツール導入のみで組織マネジメント改革は未実施。 ④ 設計者の同意と納得がなく、協力が得られない。 ⑤ 部署内に IT 人材が不足している。 上記①~⑤の結果、御社設計部門の DX 推進プロジェクトは、ファーストステップであるシステム要件定義の段階からベンダー任せとなり、当初期待したような成果は上がりません。その結果、プロジェクトに投入した膨大な経営資源がムダになってしまいます。 DX を成功させるには、科学的な組織マネジメントが必要不可欠です。そこで当セミナーでは、ノウハウ入手料と人件費のみでできる組織マネジメントシステムの自社構築方法についてお教えします。上記①~⑤のすべてが解決でき、御社の DX 成功に大きく寄与します。 DX は『攻め (売上拡大)』 『守り (生産性向上・コスト削減)』に大別されますが、当セミナーでは設計業務の生産性向上について豊富な経験と実績を持つ講師が分かりやすく解説します。DX に成功すれば生産性が大幅に向上し、会社・設計者双方の未来を明るいものにします。DX ブームに安易に飛びつき失敗する前に、失敗事例から導き出した『DX 成功の決め手』を当セミナーで学んでみませんか?
プログラム
1.DX はなぜ失敗するのか? (1) 御社の存続を左右する DX (2) DX の歴史 (3) 講師が経験した失敗事例紹介 (4) DX 失敗原因ワースト 5 2.DX の成功法則 (1) 失敗から学ぶ DX 成功の秘訣 (2) 兵器が変われば戦法も変わる (3) 設計者の「同意と納得」を得るには? (4) DX の準備 「見える化」 「最小化」 「標準化」 3.設計業務の現状を「見える化」する (1) 現状の整理・整頓方法 (2) 数値データ (時間・金額) による「見える化」手法 4.DX ではできない業務の「ムダ取り」 (1) 従来の「ムダ取り」はなぜ失敗するのか? (2) ムダを探すな、○○〇〇〇を探せ! (○○〇〇〇は講義中に開示) 5.業務の標準化の 3 大ポイント (1) 『マニュアルの三重苦』とその対策 (2) 『マニュアルのジレンマ』とその対策 (3) 業務マニュアルは生産性向上ツール 6.科学的組織マネジメントとその効果 (1) 組織マネジメントで金を稼ぐ方法 (2) 事例紹介 (10 名の設計グループで年間 3,500 万円のコスト削減!!) (3) 科学的組織マネジメントで実現する「三方よし」 質疑・応答 講師紹介 略歴 中堅部材メーカーにおいて社内コンサルとして間接業務の「見える化」「最小化 (ムダ 取り+効率化)」「標準化」手法を全社展開、生産性を 300%向上させる。 独立後は『組織マネジメントシステム (ERP)』自社構築による間接業務の生産性向上手法 (DX) 普及に専従、成功率 100%を誇る。 数値データ (時間・金額) を使用した科学的マネジメント手法による組織パフォーマンス向上を専門とする (「角川真也」で HP 検索可)。 著書 『R&D 部門の働き方改革とその進め方』(共著)