技術戦略の要となるコア技術を習得
「コア技術」明確化し、コア技術活用によりスムーズ設計実現する具体的ノウハウ【WEB受講(Zoomセミナー)

コア技術の体系・抽出に必要な項目,コア技術から設定する設計基準,コア技術を設計に活用するための運用プロセスについて,事例や演習を踏まえ,コア技術の活用法分かりやすく解説する特別セミナー!!
講師
株式会社A&Mコンサルト 取締役専務 中山 聡史 先生
元 トヨタ自動車株式会社 エンジン設計・開発,品質管理,環境対応業務を経て現在に至る
日時
2022/12/9(金)10:00〜17:00
会場
※本セミナーはWEB受講のみとなります。
会場案内
受講料 (消費税率10%込)1名:49,500円 同一セミナー同一企業同時複数人数申込みの場合 1名:44,000円
テキスト
講師
株式会社A&Mコンサルト 取締役専務 中山 聡史 先生
元 トヨタ自動車株式会社 エンジン設計・開発,品質管理,環境対応業務を経て現在に至る
日時
2022/12/9(金)10:00〜17:00
会場
※本セミナーはWEB受講のみとなります。
会場案内
受講料 (消費税率10%込)1名:49,500円 同一セミナー同一企業同時複数人数申込みの場合 1名:44,000円
テキスト
受講形式
WEB受講のみ
 ※本セミナーは、Zoomシステムを利用したオンライン配信となります。


受講対象
業種:製造業全般
所属:設計者、生産技術者(設備設計など)、購買など
レベル:特にありません


予備知識
現在の設計手法を理解していれば特に予備知識は必要ありません。


習得知識
1)コア技術の体系と抽出に必要な項目
2)コア技術から設定する設計基準の考え方
3)コア技術を設計に活用するための運用プロセス など


講師の言葉
 現在、市場から求められている商品やサービスが高機能化してきていることにより、多くの製品がシステム製品(商品とサービスが一体化した製品)に切り替わってきています。代表するのが自動車でしょう。今までの自動車の中心はハードウェアであり、現在求められている役割は、市場から求められる機能や性能を実現するシステムを成立させるためのハードウェアとなってきています。ただ単に求められている機能をハードウェアのみで実現する世界ではなくなってきているのです。そのような複雑な製品を設計する際に、多くの企業では、それらの製品に必要な設計内容や情報は属人化しており、品質が安定化しない状況(設計者が変われば、設計品質が変わる)という状況に陥っています。
 本来はそのような状況にならないよう製品を設計する上で重要な技術内容(以下、コア技術)を正しく蓄積し、活用できる状況にしなければなりませんが、明確な設計基準を作れないまま、次の案件の設計に取り掛かっている状況です。そのような状況にならないためにも「コア技術」を明確化し、その企業の設計者であれば、誰でもコア技術が使用できる環境に変革しなければなりません。
 本セミナーは、日本の製造業が陥ってしまっている状況を分析し、それらの問題点を的確に抽出し、本来あるべきコア技術の活用方法を解説していきます。コア技術の抽出の仕方、コア技術を製品に活用する際の設計基準の設定の考え方などを解説し、実践で活用できる仕組み、体系を紹介していきます。
 ぜひ、コア技術の属人化から脱却し、設計をスムーズ進ませることができる仕組みを構築しましょう。

プログラム

1.現状のコア技術の活用状況 
 1)コア技術の流出
 2)コア技術の蓄積不足により発生する不具合
 3)間違った流用設計で発生する状況
 4)各設計プロセスの問題点

2.演習①~コア技術の蓄積不足により、発生した不具合を検討しよう~

3.あるべきコア技術の活用プロセス
 1)設計に求められる内容と立ち位置
 2)あすべき設計プロセス
  (1) フロントローディングプロセス
  (2) コンカレントエンジニアリング
  (3) フロントローディング実現のための仕掛け
  (4) コア技術の活用内容

4.コア技術とは
 1)コア技術の定義と全体像
 2)コア技術の体系
 3)コア技術の詳細内容
 4)コア技術を抽出するために必要なツール
  (1) 機能系統図
  (2) 機能を実現する技術手段
  (3) 設計基準
 5)コア技術活用の運用方法

5.演習②~コア技術内容を抽出してみよう~
 1)100円ライター機能系統図とコア技術内容

質疑・応答


講師紹介
略歴
関西大学 機械システム工学科を卒業した後、トヨタ自動車(株)にて、エンジン設計および開発、品質管理、環境対応業務などに従事し、ほぼすべてのエンジンシステムに関わる。
また、海外での走行テストなども経験する。
その後、A&Mコンサルトに入社。「モノ造りのQCDの80%は設計で決まる!」の理念のもと、多くのモノづくり企業で設計業務改革を推進する。