GMPを理解し,実務に役立てるための
医薬品GMP入門
~GMP関連業務を担当することになった方が、GMPの全体像を掴むための速習コース~
【WEB受講可能】

GMPの基本事項,製造,試験検査,保管管理,GMP省令改正内容の理解,
不適切な事例,防止策について,実践的に分かりやすく解説する特別セミナー!

講師
C&J 代表 新井一彦 先生
化学系企業にて医薬品の探索・開発研究に従事された後、
日本ジェネリック(株)設立に関与。取締役信頼性保証本部長を経て現職。
日時

2020/5/20(水) 10:00 ~ 16:30

会場

連合会館 (東京・お茶の水)

会場案内
受講料 (消費税等込み)1名:49,500円 同一セミナー同一企業同時複数人数申込みの場合 1名:44,000円
講師
C&J 代表 新井一彦 先生
化学系企業にて医薬品の探索・開発研究に従事された後、
日本ジェネリック(株)設立に関与。取締役信頼性保証本部長を経て現職。
日時 2020/5/20(水) 10:00 ~ 16:30
会場

連合会館 (東京・お茶の水)

会場案内
受講料 (消費税等込み)1名:49,500円 同一セミナー同一企業同時複数人数申込みの場合 1名:44,000円
受講形式
会場・WEB

受講対象  
・製薬企業の新規配属初級者  
・GMP教育訓練責任者、担当者
・設備、機械メーカー(製薬企業以外)で製薬企業の方に対応される方  

 
予備知識  
GMP省令
 

習得知識  
1.医薬品GMPの基礎  
2.GMPで求められていることとそれを達成するための手段、手順  
3.GMPに適合した製造管理と品質管理  
4.GMP省令改正内容の理解 など


講師の言葉 
 本講演では、新たに医薬品製造所関連の事業(設備/機器、建設)に係る必要性が生じ、
GMP対応を 求められている方々を対象に、医薬品製造所がなぜGMPを遵守しなければなら
ないのかを分かり易く解説します。  
 また、医薬品製造所の厳しい要求に対し、何を知らなければいけないのか、何を行なって
はいけないのかを説明します。
 最近、製薬内外で起きている不適切な事例に対し、行政はどのような 防止策を考えてい
るのか。現在、改正GMP省令の内容にも触れる。


受講者の声
「GMPの全体像が把握でき、どんなことが必要であるかを知ることができた。」 
                                (国内医薬品メーカー 女性)
「データインテグリティの意味を理解できた。今後自社でも導入されるので実践していきます。」 
                                (国内化学メーカー 男性)
「GMPを体系的に学ぶのにとても有意義でした。わかりやすく理解が進みました。」 
                                  (製薬メーカー 女性)

プログラム

1.GMPの基礎の基礎
(1)医薬品の特性
(2)法律の遵守(コンプライアンス)
(3)医薬品の回収
(4)医薬品の製造所が目指すべきこと

2.GMPの概念と本質
(1)法規制の推移
(2)GMPの目的と必要性
(3)GMPソフトとハード
(4)GMPの三原則
(5)医薬品製造業とは

3.GMP文書の重要性
(1)GMP文書体系
(2)文書管理
(3)膨大な文書類の管理方法
(4)データインテグリティ(データ完全性)

4.異物対策・防虫対策(構造設備のあるべき姿)
(1)異物対策
(2)防虫対策
(3)衛生管理

5.医薬品の製造設備管理
(1)GMP対応設備とは
(2)構造設備管理
   1)製薬用水設備
   2)空調設備

6.クオリフィケーションとバリデーションとベリフィケーション
(1)クオリフィケーションとは
(2) DQ、IQ、OQ、PQについて
(3)バリデーションとは
(4)ベリフィケーションとは
(5)キャリブレーションとは
(6)バリデーション実施例
(7)洗浄バリデーション
(8)分析法バリデーション
(9)コンピュータ化システムバリデーション
(10)バリデーションのまとめ
 
7.GMP適合性調査
(1)最近の指摘傾向
 
8.GMPの現在の潮流
(1)GMP省令改正の動き
(2)品質リスクマネジメント


講師紹介
化学系企業にてバイオテクノロジーを利用した医薬品の探索,開発研究に従事。
その後,開発医薬品(無菌製剤)の製造工場立上げに製造管理者として関わりGMP組織体制,基本構想を構築した。
平成17年 改正薬事法完全施行に合わせ,新たに製造販売業を取得するため某ジェネリックメーカーの設立に関与。
取締役信頼性保証本部長として総括製造販売責任者の責務を担った。
現在,C&J 代表として,講演,執筆,国内外のGMPコンサル業務活動を推進。