
品質を保証し、設計効率を30%以上高めるための
品質保証と時間・人員を短期節約する設計効率向上の上手な進め方
設計効率を上げるための現状実態把握方法、効果の上がる進め方を詳しく解説する特別セミナー!!
- 講師
伊豫部技術士事務所 所長 伊豫部 将三先生
- 日時
- 会場
- 受講料
- (消費税等込み)1名:47,250円 同時複数人数申込みの場合 1名:42,000円
- テキスト
受講概要
セミナーのポイント
①・設計品質と効率指標の実態の把握法 ②・品質と効率把握のWork Sampling法 ③・手戻りは消失時間、設計失敗コスト ④・手戻り原因は出口管理の流出防止点検 ⑤・原因は成り行き任せの手戻り放置 ⑥・手戻り削減は出口管理から入口管理へ ⑦・DRはAfter DRからBefore DRへ ⑧・DRは点検会でなく指導会へ切替え必要 ⑨・DRはMiddle DRの途中指導実施も ⑩・検図も事前と途中指導へ切替えが必要 ⑪・本人で確保できる品質は原則本人で ⑫・根拠と裏付けはその都度必ず確保させる ⑬・不注意の間違いは本人で防止させる ⑭・判断間違い防止は上司先輩の事前指導で ⑮・知らないことは勝手に判断させない ⑯・本人で防止できる間違い捜し検図は廃止 ⑰・間違い修正は必ず本人に戻し行せる ⑱・クレームは原因発生者責任対応の原則で ⑲・図面着手前の基本仕様作成義務付け ⑳・基本仕様書にも図番登録と保管義務付け
講師の言葉
あなたの所では、DR0(企画審査)、DR1(開発または基本設計審査)指摘、DR2(量産または詳細設計審査) 指摘、DR3(生産準備審査)指摘、出図前検図指摘と、出図後の製造部門と取引先からの間違い指摘に伴う 図面差替え要求や、出荷後の市場クレーム対策で手戻り、手直し、やり直しを多発させてはいませんか? 講師がConsulting時に関与した企業の設計部門での調査では、手戻りに投入している時間は多い所で30%、 少ない所で20%、平均で25%の実態があります。多くの設計部門が、この原因と現状に気付いていない実態が あります。 手戻りが多く発生している原因は、設計途中で作り込まれる欠陥、不備、間違いを流出前に防止すれば良いと 言う安易な「出口管理」の考えに基づく対応繰り返しの結果です。手戻りを失われた時間コスト、設計失敗コスト、 売上失敗コストと看做し、設計時に品質を作り込む間違い防止の考え方を、当初から入り込ませない、途中で 作り込ませない、後から出させない「入口管理」の考え方に切り替えることが必要です。 また手戻り・後処理と併せて多くの時間が採られている補助(技術雑務=非価値)業務部分の削減も同時に 取り組む必要があります。補助業務への時間投入では、多い所で60%、少ない所で40%、平均で45%の 実態があります。 前記「手戻り・後処理」と「補助(技術雑務=非価値)」業務部分をできるだけ少なくする取り組みを進めることで、 現状低くなっている設計効率を飛躍的に高めることが可能です。 本セミナーでは、設計効率を高める手段として前記「手戻り」と「補助(技術雑務)」業務を減らす取り組み法を 講師が実績を挙げたConsulting実体験を基に現状実態把握法と削減の手順、効果の揚がる進め方を詳しくご紹介 致します。
プログラム
1・品質保証と設計効率の現状実態把握法と管理指標
(1)設計品質と効率を評価する管理指標と現状実態調査法 (2)現状実態把握に必要なツール類と実施法 (3)設計品質と効率のWork Sampling実施法と実態解析例
2・設計品質不備による手戻り業務の実態事例と削減法
(1)設計品質不備の手戻り現状実態調査例とその内容 (2)何故手戻り・後処理へ投入時間が多く発生するのか? (3)手戻り・後処理投入時間を削減する上で必要な取り組み法例
3・補助(技術雑務=非価値)業務の実態事例と削減法
(1)設計品質確保不備の体制が補助業務増加となる内容と現状実態例 (2)何故補助業務の投入時間が多くなるのか? (3)補助業務投入時間を節減する上で必要な取り組み法例
4・品質保証と設計効率を高める取り組み事例と実施法
(1)DR(設計審査)は点検会から指導会へ転換が必要 (2)本人が確保できる品質は本人へ確保させる原則の確立と徹底法 (3)管理者、リーダ、ベテラン、新人、協力者の役割分担を明確に
5・質疑応答およびコンサルテーション
講師紹介
富士重工業(株)技術部門等に17年間勤務後、伊豫部技術士事務所にて、上場企業・中堅企業を中心に 100社以上の機械・電機等各種製造企業に対し技術部門の開発・設計力向上、工場の生産技術力向上面の コンサルティングを中心に、工場自動化機器・装置・開発・設計受託と、機械・電機製品を中心とする開発・ 設計支援および関係技術者教育支援業務に従事し現在に至る。 (社)日本技術士会理事(2期)・機械部会長・評議員、 技術士補制度創設当初の試験委員(3期)試験委員主査(1期)も歴任。 また科学技術庁(現在は、文部科学省へ改組)技術士審議会一般部会専門委員(1期)も歴任し、技術士予備 試験制度の廃止と、これに代る技術士補制度創設時の法制化審議、等へ参画。 その他、(社)日本機械学会・ロボティクス専門委員会委員、(社)精密工学会・自動組立専門委員会委員、等を歴任。