クレーム防止のための
品質保証と設計審査（DR=Design Review）の上手な進め方
開発・設計時の評価・判定・検定法の原則・基準を明確にし、
ラインアップ、発生クレーム対策の視点の活用について解説する特別セミナー！！
- 講師
伊豫部技術士事務所 所長 伊豫部 将三先生
- 日時
- 会場
- 受講料
- 1名：47,250円 同時複数人数お申込みの場合1名：42,000円
- テキスト
受講概要
受講対象者
設計審査（デザインレビュー）を活用したいと考えている開発・設計・品質保証部門の管理者・監督者・リーダーの方
修得知識
１）開発・設計時の評価・判定・検証法の原則・基準 ２）開発・設計部門以外の設計審査への関わり方 ３）クレーム防止に必要な設計審査方法
講師の言葉
デザインレビュー（ＤＲ）とは本来、クレームを未然に防ぎ、設計品質を確保しつつコストダウンを行うために 行われる非常に意義あるものです。 ところが、ＤＲを企画審査(ＤＲ=０)から上市審査(ＤＲ-５)まで６回も行いながら、製品を発売開始してから、 同じような市場クレームの多発繰り返しや多額の対策費用が発生する、ラインアップしてから品質にかかわる 問題が起こるといったケースが多々起こっています。 これは設計審査(ＤＲ)を、検図の延長線上と同じ感覚で従来通りベテランによる間違い捜しの力仕事の場(イベント) として対応していたり、各部署からの審査担当者を集めて行う設計審査会が儀式化したり、実証的裏付け・ 検証抜きに紙の上だけで評価・判定したり、出口で間違いの流出を防止できれば良いと誤解して処理している からにほかなりません。 そこで、ＤＲをクレーム未然防止として機能させるために必要な開発・設計時の評価・判定・検証法の原則・ 基準・ルール・ツールを明確にし、ラインアップ、発生クレーム対策の視点をどのように活用するかを分かりやすく 講義するセミナーを企画いたしました。また開発・設計部門以外の生産準備に携わる生産技術部門、調達・ 購買部門、製造部門、品質保証部門、アフターサービス部門、営業部門、商品企画部門、販売代理店部門等の 関係者が、開発段階や設計段階での設計審査(ＤＲ)にどう関わるべきか？についても、今回解説の中でご紹介 致します。 前述問題点を含むクレーム防止に必要なＤＲ方法と効果的な取り組み方法について、講師の豊富な体験を基に具体的な対応方法をクレーム防止に役立つＤＲツールとして基本仕様書 (ＤＦＳ=Design Fundamental’s Specification)や故障解析表(ＦＭＥＡ=Failure Mode & Effect Analysis)等を 活用する作成演習を交え、具体的に解説します。他部門も含め、ＤＲを本当に活用したいと考えておられる 開発・設計・品質保証部門の管理者・監督者・リーダーの方にぜひご受講いただきたいセミナーです。
プログラム
Ⅰ・クレーム防止、品質保証と設計審査（ＤＲ）
①商品企画とＤＲ―０（企画審査） ②開発とＤＲ－１（開発審査） ③量産設計とＤＲ－２（設計審査） ④生産準備とＤＲ－３（生産準備審査） ⑤ラインアップ・量産試作とＤＲ－４（ラインアップ審査） ⑥市場クレーム情報とＤＲ－５（発生クレーム対応法審査） ⑦他部署審査員が関わる設計審査会とＩ－ＤＲ（担当部署だけで行う事前内部審査）の違い ⑧クレーム防止とＤＲツール
Ⅱ・ＤＲの実施方法
①機能評価とＤＲ方法 ②性能・特性評価とＤＲ方法 ③品質（信頼性＝クレーム発生確率）評価とＤＲ方法 ④安全性評価とＤＲ方法 ⑤リサイクル性評価とＤＲ方法 ⑥省資源・エネルギー性評価とＤＲ方法 ⑦生産対応性評価とＤＲ方法 ⑧現地施行対応性評価とＤＲ方法 ⑨コスト評価とＤＲ方法 ⑩納期性評価とＤＲ方法 ⑪試験・検証性評価とＤＲ方法 ⑫危険優先（Risk Priority）度評価とDR方法
Ⅲ・クレーム防止に役立つＤＲツール
①製品基本仕様 ②製品故障解析・・・他の事例多数紹介
Ⅳ・レーム防止に役立つＤＲツール作成演習
①ＤＲツールとして活用する製品基本仕様（ＤＦＳ）の作成演習と個別指導 ②ＤＲツールとして活用する製品故障解析と（ＦＭＥＡ）の作成演習と個別指導 ③演習で作成したツール内容の紹介と講師講評
◎質疑応答およびコンサルテーション
講師紹介
富士重工業（株）技術部門等に１７年間勤務後、伊豫部技術士事務所にて、上場企業・中堅企業を中心に １００社以上の機械・電機等各種製造企業に対し技術部門の開発・設計力向上、工場の生産技術力向上面の コンサルティングを中心に、工場自動化機器・装置・開発・設計受託と、機械・電機製品を中心とする開発・ 設計支援および関係技術者教育支援業務に従事し現在に至る。 （社）日本技術士会理事（２期）・機械部会長・評議員、 技術士補制度創設当初の試験委員（３期）試験委員主査（１期）も歴任。 また科学技術庁（現在は、文部科学省へ改組）技術士審議会一般部会専門委員（１期）も歴任し、技術士予備 試験制度の廃止と、これに代る技術士補制度創設時の法制化審議、等へ参画。 その他、（社）日本機械学会・ロボティクス専門委員会委員、（社）精密工学会・自動組立専門委員会委員、等を歴任。