業務を見える化し,生産性を向上させるための
コロナ禍時代に対応する業務の進め方” 音声認識活用により、
潜在ロス顕在業務効率向上在宅業務推進残業ゼロ
実現するノウハウ【WEB受講可能(Zoomセミナー)

セミナー
リーフレット
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音声認識システム(Hitorigoto)を活用した業務の見える化,品質管理業務での活用ノウハウ,
音声認識システム導入のポイント,音声認識システム活用による業務効率化のポイント等について,
具体的事例(ビフォーアフター)を交え実践的に解説する特別セミナー!!
講師
株式会社 ロンド・アプリウェアサービス  大谷 みさお 先生
日立東京エレクトロニクス (株) 半導体製造部門を経て現在に至る
日時

2020/12/7(月) 13:00 ~ 16:00

会場
*本セミナーはWEB受講のみとなります。
会場案内
受講料 (消費税等込み)1名:38,500円 同一セミナー同一企業同時複数人数申込みの場合 1名:33,000円
講師
株式会社 ロンド・アプリウェアサービス  大谷 みさお 先生
日立東京エレクトロニクス (株) 半導体製造部門を経て現在に至る
日時 2020/12/7(月) 13:00 ~ 16:00
会場
*本セミナーはWEB受講のみとなります。
会場案内
受講料 (消費税等込み)1名:38,500円 同一セミナー同一企業同時複数人数申込みの場合 1名:33,000円
受講対象
製造・品質管理・事務等間接部門、改善活動推進者等

予備知識
特に必要なし

習得知識
1)音声認識システム(Hitorigoto)を活用した業務の見える化ノウハウ
2)品質管理業務での活用ノウハウ
3)音声認識システム導入のポイント
4)音声認識システム活用による業務効率化ノウハウ 等

講師の言葉
 DX、在宅勤務やジョブ型雇用、今の時代にあわせた業務の進め方を見直す必要性に迫られています。
しかし、「毎日、仕事に追われている(慢性的に忙しい)」「毎日、突発的な業務が発生する」
「業務が予定通りこなせない」など、このような現状業務の構造的欠陥をかかえたままでは、
実現することが困難です。
 2012年:9.8% → 2019年:11.7%(2020年4月10日日経新聞の記事)企業の全社員に対する間接部門
の社員比率が増加傾向というデータがあります。生産部門以外の高コストが製造業の利益を圧迫してい
るにも関わらず、スタッフ部門に存在する膨大なロスを意識せず、業務の見直しができていないのでは
ないでしょうか。
 本セミナーでは、既に実践している音声認識を活用した業務の進め方をご紹介します。

プログラム

1.コロナ禍時代に対応する業務の進め方とは
 1-1 業務の生産性向上の必要性

2.音声認識システム(Hitorigoto)を活用した5つの機能
 2-1 潜在ロスを顕在化したい → 生活分析支援
 2-2 非対面教育を実施したい、ノウハウを共有したい → AIアドバイザー
 2-3 災害発生時に早く知りできるだけ早急に対応したい → 緊急コール
 2-4 レポート作成を楽にしたい → 報告書作成
 2-5 探す手間をなくしたい → 置き場所ナビ

3.品質管理業務での活用 
 3-1 音声での検査記録(目視外観検査)
 3-2 ビデオ標準とAIアドバイザー(検査員の教育)
 3-3 遠隔支援での現場確認(現場呼出しの削減)

4.音声認識システム導入のポイント
 4-1 ものづくり現場の要求を把握する(実践型手法SPM-Ⅱ)
 4-2 社内の理解不足の解消
 4-3 導入時に必要となる基礎知識
     (一番気になるセキュリティ ・クラウドへの抵抗感 ・サブスクリプションモデルの活用)
 4-4 専門用語登録、入力環境整備

5.音声認識の活用で刈り取れる7つのロス
 5-1 データ収集ロス:データを収集するためにかかるロス
 5-2 報告書作成ロス:報告書を作成するためにかかるロス
 5-3 AT/ST差ロス:標準時間と実際の時間の差(作業の早い人と遅い人の差によるロス)
 5-4 判断ミス:判断する知識が不足し判断を間違えるミス
 5-5 じゃまロス:未習熟者が教えてもらうためにベテラン作業者のじゃまとなるロス、それにより発生するポカミスロス
 5-6 つきっきりロス:未熟者に教育するためにベテラン作業者がつきっきりとなることで発生するロス
 5-7 教育訓練ロス:教育・訓練のしくみの不備のために発生するロス
 
6.まとめ

7.質疑応答


講師紹介
日立東京エレクトロニクスに入社し半導体製造部門に配属。
1998年、ロンド・アプリウェアサービスに入社。
組立・プロセス産業の現場を中心にコンサルティング業務にあたり23社で成果を上げる。
最近は、従来の改善の限界を打開するひとつの方法として、ものづくり現場でIoT・AIの活用を実践し現場展開に取り組む。
現場作業者と一体になって取り組む“現場実践型”のコンサルティングを信条とする。